クレジットカードを利用したオンライン決済は、いまや当たり前の時代になりました。一方で、ネット利用者がクレジットカード情報をだまし取られ、不正利用される被害も横行しています。

その代表的な脅威の1つがオンライン銀行詐欺ツールです。これはもともとネットバンキングの認証情報をだまし取るウイルスとして知られてきましたが、いまやそのほとんどがクレジットカード情報も狙っています。実際、パソコンに侵入したオンライン銀行詐欺ツールは、ネット利用者によるカード会社のログインページへのアクセスを検知すると、そのページにかぶせるように偽の情報入力フォームを表示します。そこで通常のログイン時には尋ねられないカード番号や有効期限、セキュリティコードなどを入力させ、それらの情報を不正に入手するのです。

オンライン銀行詐欺ツールの侵入を防ぐ3つのポイントを押さえておきましょう。

※クレジットカードの利用明細に不審な取引を見つけたら…
利用明細やメールでの通知をチェックして、もし不審な取引を見つけた場合は、クレジットカード会社に連絡して利用停止の手続きを行いましょう。その際、利用しているパソコンなどにウイルス感染の疑いもあるため、セキュリティソフトでスキャンを行い、ウイルスが見つかった場合は駆除をしてください。ネットでのクレジットカード利用が不安な場合は、ネット決済専用のバーチャルカードの利用も検討しましょう。カードそのものは発行されず、カード番号を任意のタイミングで変更できるため、不正利用対策としても有効です。

家庭のWi-Fi環境に侵入し、接続されているパソコンやスマホの通信内容を盗み見たり、スマート家電やWebカメラなどのIoT機器を不正に操作したりするサイバー攻撃が勢いを増しています。年末年始などのまとまった休みに、自宅や帰省先のネットワーク環境を見直してみることをおすすめします。ホームネットワークのセキュリティ成熟度をチェックし、適切な対策を行いましょう。

FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSでは、不用意な投稿や発言によるトラブルが後を絶ちません。友人や他人に注目してもらうことを意識するあまり、SNS上で行き過ぎた内容や他者の人権を侵害するような投稿をしたり、撮影に夢中になりすぎて周囲に迷惑をかけるなど、自身で気が付かずにトラブルを招いてしまう場合もあります。もし、社会人が私用のSNSで不用意な発言をし、勤務先や関係者に損害を与えれば、懲戒の対象になるだけでなく、場合によっては損害賠償を請求される可能性もあります。さらに、ネット上でのやり取りや投稿を、悪意を持った第三者にコピー、拡散される可能性もあります。ネットに一度投稿した情報は、完全には削除できないと心に留めておきましょう。SNSのコミュニケーションを安全、安心に楽しむために3つのポイントを確認しておきましょう。

あまり気にせずにメールのURLをクリックしてしまったり、確認しないまま添付ファイルを開いてしまったりといったことがきっかけで、もしかしたらウイルス感染してしまったかも・・・と、不安になった経験をお持ちのみなさんもいらっしゃるのではないでしょうか。

一昔前のウイルスには愉快犯的なものが多く、感染するとパソコンの画面に何かが表示されたりなど、利用者が容易に気づくことのできるようなものが主でした。しかし近年では、情報や金銭を目的としていることで、逆に利用者に気づかせないような動きをするものが多く、攻撃者の手口も年々巧妙になっています。そのため、ちょっとした異変への気づきや、不審に思ったことを見過ごしてはいけません。たとえば、最近の迷惑メールは受信者に不信感を与えないように作り込まれています。実在する通販業者や配送業者を名乗って「請求書の送付」「商品の配送確認」などの件名で、もっともらしい内容のメッセージを送りつけてくるため、受信者が思わず添付ファイルを開いてしまうこともあります。メールに加えて、ネット上のウェブサイトを見ているだけでウイルス感染してしまうといったケースもあります。例えば、普段使っているインターネットバンキングやクレジットカードのWebサイト上で、これまで求められなかった情報の入力を促されるといったようなこともあります。「もしかしたら？」とウイルス感染が疑われる場合には、どのように対処するべきでしょうか。

インターネットに無線で気軽につながることができる「Wi-Fi（ワイファイ）」は、私たちの日常生活に深く浸透しています。外出先でもいたるところで扇形のWi-Fiマークを目にするようになり、さまざまな機器がWi-Fi対応をうたうようになりました。そもそもWi-Fiとは何なのか、そして家庭と公共のWi-Fiを安全、安心に利用するためのポイントをおさえましょう。

Wi-Fiとは、無線通信規格の1つで、世界中で共通規格として利用されており、現在、ネットワーク接続に対応する機器のほとんどはWi-Fi認証を得ています。このようにWi-Fiは無線LANの業界標準になり、Wi-Fiは無線LANの代名詞になりました。

家庭内のネットワークでもWi-Fiが普及し、パソコンやスマホだけでなく、Webカメラ、スマートスピーカーなどのIoT機器やスマート家電もホームルータを介してWi-Fiにつながっています。また、駅や空港、商業エリア、公共施設、交通機関などにある公衆Wi-Fi（公衆無線LAN）も充実し、あらゆる場所で手軽にWi-Fiを利用できるようになりました。

このようにWi-Fiはいまや私たちの日常生活に欠かせない存在ですが、Wi-Fiの利用にあたってはセキュリティ対策を忘れてはいけません。というのも、Wi-Fiは電波を使って通信を行います。そのため、セキュリティ対策に不備のあるWi-Fiに接続してしまった場合、圏内にいる悪意を持った第三者により通信内容を盗み見られたり、機器を不正操作されたりする危険性があります。また、犯罪者が偽のWi-Fiアクセスポイントを設置し、誤って接続してしまった利用者が通信の盗み見などの被害に遭う危険もあります。家庭用Wi-Fiと公共のWi-Fiを安全、安心に利用するにあたって注意すべき点を見ていきましょう。

ホームルータやIoT機器を狙ったサイバー攻撃が近年増えています。万一、ホームネットワークの中心にあるホームルータが悪意ある第三者に乗っ取られると、そこに接続しているすべての機器が通信傍受や不正操作などの危険にさらされてしまいます。悪意を持った第三者は無作為に無防備なルータを探し出し、そこからホームネットワークに侵入する手口もあります。Wi-Fiでつながっているホームネットワークの安全を確保するため、以下の4つのポイントをチェックしましょう。

公共のWi-Fi(公衆Wi-Fi)は誰もが手軽に利用できる一方、それゆえに利用時のリスクもはらんでいます。利用する際にはセキュリティのことも忘れてはなりません。特に、認証なしで利用できる公衆Wi-Fiや、暗号化方式にセキュリティ強度の低いWEPを使用しているものは利用を避けるようにしましょう。また、災害時に政府が提供する「00000JAPAN」（ファイブゼロ・ジャパン）は、緊急時の利便性を優先しているため、あえてセキュリティ対策が施されていません。そのまま利用する場合は緊急時の情報収集にとどめるなど留意しましょう。

また、サイバー犯罪者は、偽のアクセスポイントを設置し、そこに接続した端末の通信内容を盗み見たり、通信先を不正に変更して偽サイトなどへ誘導したりすることもあります。アクセスポイントの名称のみに惑わされないようにしましょう。さらに、スマホやタブレットなどの端末は、自動的に接続可能なWi-Fiを見つけて接続する機能を備えています。自動接続の場合、信頼できるネットワークかどうか確認しないまま接続してしまう危険性があります。自身の利用している機器の設定がどうなっているのかを改めて確認しましょう。Wi-Fiを利用しない時にはWi-Fi接続をオフにしておくことも対策の一つです。公衆Wi-Fiを安全に利用するためのポイントは以下の4つです。

これらのポイントを押さえれば、家庭や公共のWi-Fiを安全、安心に利用できます。Wi-Fiを上手に活用し、より便利で快適なインターネットライフを満喫しましょう。

近年家庭でも、常時インターネットを使える環境が当たり前になりました。今回は、ホームネットワーク(家庭内ネットワーク)に欠かせないホームルータの役割と、セキュリティ対策が必要な理由、ホームルータを脅威から守る4つのポイントを解説します。

ホームルータは、パソコンやスマホ、タブレット端末、スマート家電などのさまざまな機器を同時にインターネットにつなげてくれる機器です。ホームルータを経由することで、スマホや家電、ゲーム機、Webカメラなどのさまざまな機器がインターネットを同時に利用できるようになります。家庭内のネットワークへの出入り口でもあるホームルータは、ホームネットワークにとってとても重要な存在です。

昨今、ホームルータを狙うサイバー攻撃が勢いを増しています。セキュリティ対策に不備があった場合どのようなリスクがあるのでしょうか。もし、ホームルータを不正に操作されてしまうと、ホームルータに接続しているすべての機器がさまざまな脅威にさらされてしまう危険性があります。その一例として、ルータの脆弱性（セキュリティ上の欠陥）を突き、ルータのDNS（ディーエヌエス：ドメインネームシステム）設定を書き換える攻撃が確認されています。

インターネット上で適切な情報やシステムにたどり着くために不可欠なDNS設定をホームルータ上で書き換えられてしまうと、そのホームルータと接続しているパソコンやスマホから正しいURLを入力しても行き先を変更され、適切な情報にアクセスすることができなくなってしまいます。その結果、利用者が気付かないうちに不正サイトなどの偽の情報へ誘導されてしまいます。

インターネットの出入り口であるホームルータは、家庭内の様々な機器をインターネットにつなげるうえで重要なだけでなく、これらの機器の安全を守る上でも大変重要な存在です。セキュリティに不備のあるホームルータを使用することは、家のドアや窓を開けっぱなしで生活しているようなものです。ホームルータの管理画面にアクセスし、以下の4つのポイントでセキュリティ設定を見直してみましょう。

※バナーをクリックするとトレンドマイクロのオンラインスキャン for Home Networkのページが開きます。

ちょっとしたデータの持ち運びに便利なことからUSBメモリは幅広いシーンで使われています。ただ、勤務先に私物のUSBメモリを持ち込み、業務データの持ち運びや社内でのファイルの受け渡し、取引先へのデータの納品などに使うのは危険です。

なぜなら、USBメモリの使用には、盗難や紛失などのリスクに加え、USBメモリを介したパソコンへのウイルス感染の恐れもあります。

自宅や空港、ホテルなどの共用パソコン経由で私物のUSBメモリにウイルスが混入してしまうケースもあります。もし、そのUSBメモリを勤務先のパソコンに差し込むと、社内ネットワークを通じてすべてのパソコンがウイルスの脅威にさらされてしまいます。私物のUSBメモリを仕事で勝手に使っていると、勤務先に多大な損失をもたらす加害者になってしまうかもしれません。

社会人は、常にセキュリティを意識して行動することが求められます。USBメモリの取り扱いをはじめ、勤務先が定めるセキュリティポリシーやルールを確認し、それに従いましょう。

ビジネスメール詐欺は、いまやあらゆる企業や組織にとって見過ごせない脅威の1つです。経営幹部や取引先などになりすました業務依頼メールを発端として、金銭や機密情報をだまし取られる被害が相次いでいます。従業員一人ひとりがビジネスメール詐欺の手口を知り、5つの対策を実践しましょう。

ビジネスメール詐欺（Business Email Compromise、BEC）が、企業や組織に深刻な被害を及ぼしています。ビジネスメール詐欺とは、業務メールの盗み見を発端として、経営幹部や取引先などになりすまし、金銭や特定の情報を騙し取るサイバー犯罪です。

米国連邦捜査局（FBI）による2018年7月の発表では、2013年10月から2018年5月における全世界でのビジネスメール詐欺の被害件数は7万8,617件、累積被害額は125億3,694万8,299米ドル（2018年9月26日のレート換算で約1兆4,147億円）に上りました。これまでに公表された情報をもとにトレンドマイクロで算出した結果*、2013年10月から12月までの全世界における月平均被害額が約150億円であったのに対し、2017年1月から2018年5月までの平均は約470億円にも上っています。さらに、1件当たりの平均被害額も約1,460万円から、約2,090万円とより高額になっています。
*：FBIの公開情報をもとに、トレンドマイクロで独自に整理

トレンドマイクロが2018年6月に調査を行った結果、回答者の39.4％が金銭や特定の情報をだまし取ろうとするなりすましメールを受信した経験があることがわかりました。うち、送金を依頼するメールの受信者の割合は62.3％、個人情報や機密情報などの送付を促すメールの受信者の割合は51.5％でした。ビジネスメール詐欺は一般に、なりすましメールによる送金詐欺として知られていますが、特定の情報を盗み出すことも目的としています。そして、送金被害額が分かっているケースの大半において1,000万円以上であるとの回答も得ており、このことからも一度被害を受けると企業や組織への打撃が非常に大きなものになると言えます。ビジネスメール詐欺について詳しく見ていきましょう。

ビジネスメール詐欺にはさまざまな手口がありますが、共通するのはサイバー犯罪者が信ぴょう性を高めるなりすましメールを仕立てるため、業務メールの盗み見やネット上の公開情報を基に、標的組織で進行している取引や人間関係などを把握することです。業務メールを盗み見る手口は大きく分けて2つあります。

1つ目はフィッシング詐欺です。たとえば、業務メールにクラウドサービスを利用する組織を標的とするサイバー犯罪者は、システム担当者などのフリをして業務メールシステムへの再ログインを呼びかけるメールを従業員に送りつけ、そこから偽のログインページへ誘導します。そこでアカウント情報を入力すると、サイバー犯罪者によって認証情報が盗まれてしまいます。

2つ目の手口は、キーロガーと呼ばれる不正プログラムの悪用です。キーロガーは、キーボードで入力された情報を外部に送信します。キーロガーに感染させるには、たとえば「緊急案件」を件名とする不正ファイルを添付した偽メールを送りつけ、そのファイルを開封してしまった従業員のパソコンにキーロガーを送り込みます。これにより収集した入力情報を解析することで、業務メールのアカウント情報を割り出すことも可能です。

こうして業務メールを盗み見ることに成功したサイバー犯罪者は、もっともらしいなりすましメールを作成、送信し、標的の従業員を巧みにだまします。最近のビジネスメール詐欺は、「経営幹部になりすます攻撃」と「取引先になりすます攻撃」の大きく2つのタイプに分けられます。それぞれについて見ていきましょう。

最高経営責任者（CEO）や経営幹部になりすました送金指示メールを標的組織の経理担当者などに送りつけ、サイバー犯罪者が用意した口座へ送金させる手口が確認されています。このタイプはビジネスメール詐欺の中でも「CEO詐欺」と呼ばれており、「緊急の送金依頼」「極秘」などの文言で緊急を要する機密案件である旨を伝え、早急かつ秘密裏に送金するよう圧力をかけてきます。

実際に、国内企業のCEOを詐称する日本語メールが確認されており、「機密扱いで相談したい」などと呼びかけるメールが法人組織の経理担当者宛に送付されていました。この事案では、「jp-fsa.com」のドメイン（@以降の文字列）からメールを送信して金融庁を偽装したり、CEOと弁護士が過去にやり取りしたとする英語の文面を貼り付けたりし、本物のメールに見せかけようとしています。また、実際の送信元メールアドレスから受信者の注意を逸らすため、受信トレイ上の送信者のメールアドレスを表す差出人情報を“CEOの氏名”＜SAMPLE@sample.co.jp＞などと見出しのように表示していました。

取引先を装って偽の請求書を添付したメール、振込先の変更を依頼するメールを標的組織の従業員に送りつけ、サイバー犯罪者の管理下にある口座に送金させる手口が確認されています。やっかいなのは、標的組織と取引先とのメールのやり取りを盗み見てどのような取引が進行しているかを把握し、振り込みが発生するタイミングでなりすましメールを送りつけてくることです。過去にやり取りされた文面をコピーして署名以下のスペースに貼り付け、正規のメールに見せかける細工も確認されています。

ビジネスメール詐欺は企業や組織の規模、地域、業種を問わない脅威です。すべての企業や組織がその脅威にさらされているということを自覚しましょう。そして、この犯罪は標的の従業員をだませるかどうかにかかっているため、どの従業員が、いつ狙われるかわかりません。このため、従業員一人ひとりがビジネスメール詐欺の手口を知り、勤務先や取引先を危険にさらさないよう、脅威から回避する行動を日々心がける必要があります。以下の5つのビジネスメール詐欺対策を紹介します。