SNSでは炎上トラブルや想定外の情報拡散が後を絶ちません。中には行き過ぎた行動や悪ふざけの投稿によって、投稿者本人だけでなく、周囲も責任問題や損害を被る事態に発展するケースも少なくありません。改めてSNSを利用する際の心構えを見直しておきましょう。

SNS(YouTube、Twitter、Instagram、ライブ配信アプリなどのソーシャルネットワーキングサービス)では日常のちょっとした出来事をいつでも自由に発信することができます。それゆえに、自身の記録としてだけでなく、友人に話すのと同じ感覚で気軽に投稿をしてしまうかもしれません。
中には思慮を欠いた言動の投稿や、大勢に注目してもらうことを意識するあまり、過激なパフォーマンス動画を撮影して投稿したり、他者への誹謗中傷を書き込んだり、無責任なうわさを広めたりする利用者も見られます。
しかし、SNSが世界中のインターネット利用者とつながっていること、そして何よりも、実社会でモラルに反することや危険行為は、ネット上でも同様に行ってはいけないことを常に忘れてはいけません。

もし、行き過ぎた行動や悪ふざけの投稿を何かのきっかけでネット上に拡散されてしまうと、書き込みから数時間で“炎上”に陥る場合があります。炎上とは、ネット上での失言や不祥事に対して読み手の批判的なコメントが集中し、収拾がつかなくなってしまう事態を指します。

SNSでの炎上パターンはいくつかあります。たとえば、「だれかに注目されたい」、「自身の主張を正当化したい」という欲求が高じて、危険運転や万引き、不正行為、未成年者による飲酒や喫煙の告白、差別的発言などを投稿して炎上するものがあります。しかし、そうした投稿の代償は大きく、実際に、SNSへの不適切な投稿が元で職を追われたり、社会的信用を失ったりした例もあります。

また、個人が引き起こした炎上トラブルによって企業や団体が巻き込まれた例では、ネットで炎上するだけではなく、メディアに取り上げられる機会も多くなります。その結果、ネット利用者以外にも情報が広く知られることとなり、自らの責任問題だけにとどまらなくなる場合もあります。実際、勤務先の備品や商品などを不適切に扱った動画を投稿して炎上した複数の事例の中には、企業側が当事者に対して法的措置に踏み切ったケースもあります。

炎上に発展するもう一つのパターンとしては、投稿者本人がその内容の不適さを認識しておらず、投稿を目にした第三者に指摘されるものです。投稿した写真に開示すべきではない情報が写り込んでしまっていたり、職業倫理に背くような内容を投稿してしまったりといった例が過去にありました。場合によっては本人の謝罪や処分だけでは収束できない事態に発展し、所属企業や組織による謝罪や責任問題にまで至っています。

炎上が起こると多くの場合、それを面白がるネット利用者が投稿者の特定に動き、突き止めた氏名や住所、出身校、勤務先、交友関係、顔写真などをネット上のあらゆる場所にさらします。本名を使っていないSNSアカウントでも油断はできません。相互フォローにある友人とのやり取りやネット上の情報の組み合わせから個人を特定できる場合もあるためです。

炎上の痕跡と個人情報の組み合わせは、「デジタルタトゥー」として半永久的にネット上に残り続けてしまいます。たった一度の投稿が消えない汚点となり、進学や就職、人間関係などに悪影響を及ぼすこともあるのです。SNSの投稿における4つの心構えを確認しておきましょう。

実社会と同様、SNSでも自ら責任をとれる範囲で行動し、節度を持った言動を心がけましょう。

駅や空港、カフェ、コンビニ、観光地などにおける公衆Wi-Fiスポットの整備が進んでいます。みなさんは、それらの公衆Wi-Fiを不用意に利用していませんか。万一、悪意のある第三者が設置した偽のWi-Fiスポットにつないでしまうと、端末の通信内容を盗み見られたり、不正サイトへ誘い込まれたりする可能性があります。

悪意のある第三者は、その場所で提供されている公衆Wi-Fiスポットの周辺に同名、あるいは似た名称のSSID（ネットワーク名）を持つ偽Wi-Fiスポットを設置し、そこに誤って接続してしまう利用者を待ちかまえていることがあります。また、利用者の意図しないところで、以前つないだことのあるSSIDと同名の偽Wi-Fiスポットにスマホやタブレット端末が自動で接続してしまうこともあります。これは、一度でも接続したSSIDの電波圏に入ると、自動的に接続する端末の機能を悪用しているのです。
一時的につないだ公衆Wi-Fiに自動接続させないよう端末のネットワーク設定を見直すことも重要です。公衆Wi-Fiの利用を終えたら都度、ネットワーク設定そのものを削除するか、ネットワークごとに自動接続をさせるかどうかを選択しましょう。（※OSや機種によって設定方法が異なります）

WindowsなどのOSやソフトにはサポート期限があることをご存知ですか。例えば、マイクロソフトは2020年1月14日にWindows 7のサポートを打ち切ることを告知しています。OSやソフトのサポート終了の意味を知り、適切に対処しましょう。

2009年にリリースされたWindows 7は、発売後およそ10年経とうとする今もなお多くのユーザに愛用されています。日本マイクロソフトの推計（2018年12月時点）では、日本国内においてWindows 7を搭載するパソコンが一般家庭で1,100万台、法人で1,600万台稼働しています。しかし、Windows 7を安全に使える期間も残りわずかです。Windows 7は2020年1月14日にすべてのサポートを終了するためです。

WindowsやMacなどのOS（基本ソフト）、Microsoft OfficeやAdobe Reader、機器のファームウェアなどのソフトには、あらかじめサポート期限が設けられています。サポート期間中は、OSやソフトの提供元から基本的には無償で各種サポートが行われ、その期間が終了するとサポートが受けられなくなります。

サポート終了はどのようなことを意味するでしょうか。サポートが終了したソフトは、動作や不具合などの問い合わせを提供元に受け付けてもらえなくなる可能性が高く、ソフトに脆弱性（セキュリティの穴）が見つかっても、それを修正する更新プログラムが配布されなくなります（※Windows 7では、サポート終了後3年間、法人向けの有償サポートにおいて更新プログラムが提供されます）。後者は、ソフトを安全に利用するにあたって致命的な問題です。それを理解するためには脆弱性について知っておく必要があります。

脆弱性は、プログラムの設計ミスなどが原因で生じるセキュリティ上の欠陥を指します。一般的にOSやソフトが提供された後に脆弱性が発覚し、悪意を持った第三者によるサイバー攻撃に脆弱性が悪用される場合があります。たとえば、パソコンではWebサイトの閲覧や、メールに添付されたファイルの開封をきっかけにウイルスに感染させられるケースがあります。また、スマート家電などのIoT機器や、ルータなどを制御するファームウェアの脆弱性が悪用される場合もあります。

通常、サポート期間内に脆弱性が見つかった場合、提供元はすぐに脆弱性を修正するための更新プログラムを作成し、ユーザに無償で提供します。ユーザはそれを適用（アップデート）することでOSやソフトを安全に使い続けることができます。しかし、サポート切れのOSやソフトは、脆弱性が見つかっても更新プログラムが提供されず脆弱性が放置されるため、その脆弱性を悪用する攻撃に対して無防備になってしまうのです。

サポート切れのOSやソフトを使い続けることはできますが、脆弱性が放置されることになるので決して安全とは言えません。すなわち、サポート期限は実質的にOSやソフトの寿命なのです。

パソコンのOSのサポートが終了すると、その上で動作するソフトや周辺機器もサポートの打ち切りに向かいます。セキュリティソフトも例外ではなく、OSのサポート終了から一定期間経つとアップデートの配信が打ち切られてしまいます。結果、そのOSの安全性は次第に損なわれ、サイバー攻撃に対する防御力も落ちてしまいます。

安全なネットの利用環境を確保するためにも、OSのサポートが切れる前に最新バージョンへ移行しましょう。その方法は大きく2つあります。利用中の古いOSをアップグレードする方法と、最新バージョンのOSが搭載されたパソコンを購入する方法です。

ただ、古いOSをアップグレードする方法の場合、元のパソコンの性能が低ければ、最新バージョンへの移行に失敗したり、アップグレードできてもパフォーマンスが著しく低下したりする可能性があります。OSのアップグレードをする前に、提供元のWebサイトなどで必要なパソコンの性能要件を確かめ、場合によってはパソコンの買い替えも検討するようにしてください。

OSやソフトを最新バージョンに変更した後も、それらを最新の状態に保つことを忘れないようにしてください。Windows 10を搭載するパソコンは、Windows Updateの自動更新が既定で有効になっており、ネットに接続されると自動で更新プログラムが適用されます。ただし、Windows Updateは何らかの理由で失敗してしまうこともあります。新しいパソコンを手に入れたら最新の更新プログラムが適用されていることを必ず確認しましょう。

もちろん、これはOSに限った話ではありません。ソフト全般に言えることです。パソコンやスマホに更新通知が届いたらすぐにアップデートし、ネットワークにつながる機器についてもファームウェアの自動更新機能が備わっている場合は有効にしておきましょう。Microsoft Office やInternet Explorer、Adobe Acrobat Readerなどの主要ソフトもバージョンとサポート期限を確認し、サポート終了が間近に迫っているものがあればすぐに最新バージョンに更新しましょう。

みなさんは、VPN（Virtual Private Network：バーチャル・プライベート・ネットワーク）をご存知ですか？　VPNは、通信を暗号化し、安全な通信ルートを確保する技術です。これにより、第三者による通信内容の盗み見や情報漏えい、不正サイトへ誘導されるといったネットの脅威から守ることができます。

VPNは、企業ユーザが自宅や出張先などから企業内ネットワークへ安全にアクセスする手段として仕事で利用するイメージが強いかもしれません。しかし、駅や空港、カフェなどで提供されている公衆Wi-Fiを安全に利用するためには欠かせないツールです。公衆Wi-Fiを使う機会が多い方はぜひVPNを活用しましょう。

街中には多くの公衆Wi-Fiスポットがありますが、その中には通信を暗号化せず、パスワード認証なしにそのまま利用できるものや、通信方法にWEPという簡易な暗号化方式を用いているものもあります。こうした公衆Wi-Fiスポットを利用すると、悪意のある第三者に通信内容を盗み見られてしまうかもしれません。また、正規の公衆Wi-Fiスポットに見せかけた偽の公衆Wi-Fiスポットを設置して、そこに誤って接続してしまう端末を待ちかまえる手口も確認されています。

そこで、公衆Wi-Fiにつなぐパソコンやスマホで利用したいのがVPNソフトやアプリです。これらを使えば、インターネット上の通信内容を暗号化し、第三者による盗み見などを防ぐことができます。VPNソフトやアプリを利用する際は、そのサービス内容をよく確認し、広告の配信や、通信ログなどの利用者情報の収集を行うものは避け、信用できるVPNソフトやアプリを利用しましょう。勤務先から貸与されたパソコンやスマホについては、勤務先のセキュリティポリシーに沿って利用の可否を判断してください。もしも公衆Wi-Fiにつなぐときは、勤務先が定めたVPNソフトやアプリを利用するのが原則です。公衆Wi-Fiの利用にはリスクがあることを理解し、利用の際はセキュリティ対策を怠らないようにしましょう。

VPN(ブイピーエヌ)アプリは、スマホで公衆Wi-Fiを安全に利用するための手段として注目されています。今回は、VPNアプリの基本やメリット、選ぶときのポイントを紹介します。

いまや街を歩けば、無数の公衆Wi-Fiスポットが見つかります。中には利便性を優先してあえて通信を暗号化せず、認証なしにつなげるようにしているものもあります。ついそのまま利用したくなりますが、通信の暗号化方式にセキュリティ強度の低いWEPを採用しているものや、同一ネットワークにつながる端末間の通信を遮断していないものも存在するため注意が必要です。そのような公衆Wi-Fiを何の対策もせずに利用してしまった場合、悪意を持った第三者によって、通信内容を盗み見されたり、情報を窃取されたりする危険性があります。

また、正規の公衆Wi-Fiスポットの周辺に同名、あるいは似た名称のSSID（ネットワーク名）を持つ偽Wi-Fiスポットを設置し、そこに誤って接続してしまう利用者を待ちかまえる手口もあります。もしこのような偽のWi-Fiスポットやセキュリティ対策に不備のある公衆Wi-Fiを利用してしまった場合、通信内容の盗み見や情報窃取、さらには不正アプリのサイトやフィッシングサイトに誘導される危険性があります。その結果、ウイルス感染による端末の不正操作、認証情報やクレジットカード情報の窃取などの被害に遭う可能性もあります。

公衆Wi-Fiを利用する場合は、通信がWPA2以上(現在はWPA3が最上位)で暗号化されていて、かつ携帯電話会社などの信用できる事業者、団体が提供する公衆Wi-Fiや端末認証を経てつながるタイプの公衆Wi-Fiスポットを優先的に利用しましょう。ただ、不特定多数に認証パスワードが開示されている公衆Wi-Fiスポットをやむを得ず利用しなければならないケースもあるかもしれません。その際は、最低でも次のことに注意してください。

とはいえ、こうした制限の中で公衆Wi-Fiを使うのはかなり窮屈です。そこで公衆Wi-Fiにつなぐスマホなどの端末で利用したいのがVPN（ブイピーエヌ、Virtual Private Network：バーチャル・プライベート・ネットワーク）です。
VPNを使うことで、保護された専用トンネルを通るようなイメージで通信が行えるようになります。これにより、第三者からの盗み見や不正サイトへの誘導などの危険を遠ざけることができます。

駅や空港、カフェなどで提供されている公衆Wi-Fiを安全に利用するための手段として有用なため、個人によるVPNの利用推進が求められています。また昨今は、テレワーク(時間や場所にとらわれない就業形態)の普及に伴い、従業員に自宅や出張先などから企業内ネットワークやクラウドサービスへ接続させることを前提としたVPN環境を構築する企業も増えています。

公衆Wi-Fiの利用時にVPNの通信を実現するアプリ（VPNアプリ）を使えば、端末とWi-Fiアクセスポイントの先にあるVPNサーバ間の通信を暗号化し、第三者による通信内容の盗み見などを防ぐことができます。では、VPNアプリの選定ではどのようなことに注意するべきでしょうか。

VPNアプリの種類はさまざまです。無料で配布されているものもあれば有料版もあります。プライバシーやセキュリティ面を評価した上で、用途や目的に合ったVPNアプリを選定しましょう。

公衆Wi-Fi利用時にVPNアプリを使っていても過信は禁物です。公衆Wi-Fiを利用するときの注意点をもう一度確認しておきましょう。

FacebookやInstagram、Twitter、YouTubeなどのSNSに、子どもの写真や動画を投稿することは日常的なコミュニケーションの一部になっています。一方で、「我が子を見てもらいたい」という軽い気持ちで行った投稿が、想定外のトラブルに発展したり、子どもを危険にさらしてしまったりする可能性があることも知っておきましょう。

ネットに投稿した写真や動画が第三者によって複製、転送、共有された場合、ネット上から完全に削除することは困難です。親や周りの大人はこうしたリスクを理解した上で、慎重に写真や動画を選定し、必要に応じて投稿の公開範囲を制限するようにしましょう。

もちろんこれは、あなたの家族に限ったことではありません。友人や知人の子どもと一緒に写った写真も同様です。写真や動画を投稿する前に、本当にネット上で共有する必要があるかどうかを冷静に考え、子どもの肖像権やプライバシーへの配慮を怠らないようにしましょう。
もちろん投稿に際しては事前に保護者の承諾を得るのがマナーです。子どもの顔や個人を特定できる情報をスタンプで隠すなどの配慮も忘れないでください。

インターネットが身近になった現在、ネットへの投稿を安易に考えている利用者も少なくありません。特に、まだ自身で判断ができない子どもとネットの関わりは、親や周りの大人が配慮する必要があります。子どもの写真や動画をネットに投稿するリスクと注意点を押さえておきましょう。

FacebookやInstagram、Twitter 、YouTubeなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）やブログには、子どもの顔がはっきりとわかる写真や動画が大量に投稿されています。そのほとんどは「我が子を見てもらいたい」、「子どもの成長過程を記録したい」という親心からの行動でしょう。しかし、トレンドマイクロの調査によると、SNSへの写真投稿に関するトラブルについて詳細を知っている保護者は約3割にとどまっており、軽い気持ちで行った投稿が子どもを危険にさらす可能性もあることをより多くの保護者が認識する必要があります。

SNSやブログは多くの人に子どもの成長を知らせる手段として有用ですが、ネットに情報をさらされる子どもの将来を危惧する声も大きくなっています。海外では、幼少期の恥ずかしい写真をSNSで公開し続けた両親を、成長した子どもが訴えたことが話題になりました。ネットに子どもの写真や動画を投稿するリスクについて見ていきましょう。

こうしたリスクを回避するための最善策は、子どもの写真や動画をSNSやブログに投稿しないことです。しかし、我が子の可愛らしい一瞬が撮れたら、つい周りの人に見せたくなる気持ちもわかります。
リスクを踏まえた上で、ネットで子どもの写真や動画を掲載する場合の注意点をおさえておきましょう。

ネット利用時は、子どものプライバシーへの配慮を怠らないようにしましょう。