環境変化、脅威の変化に伴い求められる組織内のセキュリティ教育とは？

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• サイバー攻撃、モバイル利用の組織内教育は4割以下

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• 巧妙化する脅威、危険なのは「怪しいメール」だけではない！？

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• ビジネスシーンに広がるSNSやモバイル、なし崩しに黙認する対応は禁物

ビジネスシーンに広がるSNSやモバイル、なし崩しに黙認する対応は禁物

スマートフォンなどの新しいモバイル端末、SNSをはじめとする新しいウェブサービスの利用にあったては、端末やサービスの適切な利用を正しく理解させる必要があります。

SNS上の何気ない投稿による「炎上」トラブルから、投稿者の所属する組織が対応を迫られるケースは後を絶ちません。こうしたリスクを回避するためには、ガイドラインを策定し、従業員に徹底することが必要です。一方、SNSには、セキュリティ上の懸念もあります。たとえば、名前や住所だけでなく、所属企業や友人とのつながりも公開されることのあるSNSは、サイバー攻撃の犯罪者にとって、格好の材料ともいえます。

SNSを悪用したサイバー攻撃のイメージ

SNSを安全に利用するにあたってのポイントの一つは、つながっている友人たちをグループ化して公開範囲を限定するなどの策を講じることです。取引相手との守秘義務違反に該当するような情報公開は絶対にしてはいけませんし、非難のコメントが殺到しそうな思慮に欠けた発言にも気をつけるよう、組織で一定のルールを設けるとよいでしょう。SNSに関わる脅威を、従業員に周知するとともに、利用目的や用途などをルールとして設けて、それを遵守させることが、組織レベルで求められます。

また、オフィス文書の閲覧や社内ネットワークへのアクセス、自由なウェブサイトの閲覧、豊富なアプリケーションなど、パソコンとほぼ同等の機能を備えたスマートフォンをはじめとする高機能なモバイル端末の利用にあたっては、従来の携帯電話との違いを認識させることが大切です。

従来型の携帯電話とスマートフォンの違い

なかでも、不正アプリが急増するスマートフォンにおいては、組織のセキュリティ対策や従業員の意識によっては、情報流出などの危険性があります。業務で利用しているスマートフォンが不正プログラムに感染すれば、利用者本人の個人情報だけでなく、端末内に保存した取引先の連絡先データのほか、社内ネットワークにアクセスされて業務上の機密データを窃取される恐れもあるのです。

スマートフォンなど高機能なモバイル端末の導入にあたっては、システム管理者側で、MDM（Mobile Device Management）など利用ポリシーや設定を強制的に適用する対策を導入するほか、端末を利用する従業員には、不正アプリや不正ウェブサイトの脅威と盗難紛失の観点から、注意を促す必要があります。たとえば、業務に使えそうなアプリを導入するシーンでは、公式マーケットなどの信頼できる場所からのみアプリをインストールすること、小型のスマートフォンは、端末の画面ロックを設定しているからと安心せずに、機密性の高い情報の取り扱いや自身の過失による紛失などに注意を払うことなどがポイントになってくるでしょう。

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