気づかぬうちに流出しているかも！？　個人情報は自分で守ろう

怯えすぎるのではなく、危険を予測した自衛策を

ネット通販や有料サービス、オークションなど、商取引や契約などに関しては個人情報の開示をすることが必要になります。こうしたサービスを利用する場合は、相手を信用できるかどうかの判断が重要になります。

相手と顔を合わせないまま取引をするわけですから、判断の目安として最低限、以下のことには注意しましょう。

相手が身元を明らかにしているか

→通信販売事業者ならば、特定商取引法に基づいて「通信販売の法規に基づく表示」を掲載することが義務づけられています。

個人情報の取り扱いに関する利用目的を明示しているか

→個人情報保護法に基づき、事業者には個人情報に関する基本方針や利用目的などを明示することが義務づけられています。

情報が漏えいしないようにセキュリティ対策を施しているか

→SSL（Secure Socket Layer）/TLS（Transport Layer Security）に対応した鍵マーク付きの入力ページが用意されていれば、やり取りされる情報は暗号化されます。

この他にも、顧客が不安に思うであろうことを考慮し、信頼を得るために努力する姿勢が見られるかどうかがポイント。それが、事業者を信頼するためのカギになります。

油断しがちなのは、金銭が絡まない場合です。勧誘メール、アンケートや懸賞応募などの形で個人情報の入力が促される場合もあるので、怪しいと感じた場合は安易に個人情報を開示しないようにしましょう。

自分の不注意で個人情報を安易に漏らしてしまうことは避けたいものですが、神経質になりすぎるのも考えものです。極論を言えば、社会生活を営んでいる限り、個人情報を誰にも漏らさないように完璧に守ることはできません。

インターネットには、確かに様々な危険が潜んでいます。しかしその一方で、自宅にいながら遠くの人と交流できたり、買い物ができるなど、便利で楽しい側面もあります。

注意すべきポイントを押さえて、いざという時の対処法を知っていれば、無闇に情報の漏えいに怯えることなく危険を回避できます。

例えば迷惑メールに関しては、プロバイダやセキュリティソフトなどの迷惑メール防止機能を利用すれば、かなりの数をシャットアウトできます。また、メールソフトのフィルタ（振り分け）機能を設定することで、たとえ自分のところに届いても目に付かないようにすることができます。

クレジットカード番号やパスワードなど重要な個人情報に関しては、他者には漏らさないように自己管理を厳重にすることで対処も可能です。

備えあれば憂いなし。事前にトラブルの可能性を考えて、正しい知識を身につけ、自衛策を講じておくことが重要です。